設置基準

この記事では「屋内消火栓設備の設置基準」について、「防火対象物の用途と延べ面積による設置基準」「設置基準の緩和規定」「耐火構造と準耐火構造の簡単な違い」「内装制限について」「各消火栓の設置上の技術基準」「屋内消火栓設備の設置を免除できる要件」これらについて解説しています。

この記事では屋内消火栓設備やスプリンクラー設備の設置を要しない構造（延焼抑制構造）の基準面積の算定に必要な「防火上有効な措置が講じられた構造を有する部分とは」について解説しています。長いタイトルですが重要な内容です。

この記事ではよくある「屋外キュービクル」への消火器設置義務について解説しています。消防法令から設置義務の有無を読み解いてみたり、火災予防条例に設置義務の記載があるのかなど、興味のある方はご覧になってみてください。

この記事は各防火対象物における延べ面積当たりで設置が必要になる消防用設備等を一目で確認できるようになっています。新築や増改築で延べ面積等に変更があった場合の早見表としてご活用ください。

この記事では消防法施行令第９条（複合用途防火対象物に消防用設備等を設置する場合、建物を１つの防火対象物とみなすのか又はそれぞれの用途ごとに防火対象物とみなすのか？）及び令第９条の２（防火対象物の地階が地下街と一体になっている場合の運用）について詳しく解説しています。

この記事では小規模飲食店等への消火器具設置義務化について解説しています。改正された背景と内容、義務化に該当するかしないかの要件、設置できる消火器の種類などをフローチャートを用いて詳しく解説しています。

この記事では防火対象物に消防用設備等を設置する場合に、基準となるのは敷地なのか棟なのか、また棟と棟がくっついている場合の取扱いなどについて図を用いて詳しく解説しています。

この記事ではパッケージ型自動消火設備についての概要、設備の構成と種類（Ⅰ型とⅡ型）、設置できる防火対象物（設置基準の表あり）、設置・維持の基準や性能（感知部や放射性能など）などについて詳しく解説しています。

この記事では危険物施設へ設置する消火設備の種類（第一種～第五種）の詳細と、危険物の種別に適応する消火設備の判定（禁水性危険物には乾燥砂や粉末消火など）と、製造所等ごとに設置するべき消火設備の詳細について詳しく解説しています。

この記事では危険物施設へ消火設備等を設置する際に基準となる製造所等の詳細（著しく消火困難な製造所等など）と、消火設備をどのくらい設置すればよいかの判定に用いる所要単位の算定基準について詳しく解説しています。