警報設備

この記事では消防法施行令第９条（複合用途防火対象物に消防用設備等を設置する場合、建物を１つの防火対象物とみなすのか又はそれぞれの用途ごとに防火対象物とみなすのか？）及び令第９条の２（防火対象物の地階が地下街と一体になっている場合の運用）について詳しく解説しています。

この記事では自動火災報知設備の設置基準についてお話しています。内容は煙感知器（スポット型）の設置基準と感知器を設けなくてもよい場所、光電式分離型感知器の設置基準、複合式や多信号、炎感知器やアナログ式などについて詳しく解説しています。

この記事では自動火災報知設備の設置基準についてお話しています。内容は感知器の感知区域と感知器個数の判定、熱感知器（スポット型）の設置基準と差動式分布型感知器（空気管式や熱電対式など）の設置基準などについて詳しく解説しています。

この記事では自動火災報知設備の設置基準についてお話しています。内容は受信機の概要（種類・設置場所・位置）感知器の概要（設置場所・高さによる選定方法・適応性・感知器を設置しなくてもよい部分）について詳しく解説しています。

この記事では自動火災報知設備の設置基準について、自火報が必要な危険物施設や防火対象物・自火報を省略できない部分、警戒区域の設定方法（警戒区域の設定例・範囲・番号の取り方）などについて詳しく解説しています。

この記事では工事整備対象設備等着工届出書に添付する各設備の概要票（避難器具、総合操作盤、パッケージ型消火設備、パッケージ型自動消火設備）の記入例を解説しています。記入例を確認したい方はどうぞご覧ください。

この記事では工事整備対象設備等着工届出書に添付する各設備の概要票（ガス系消火設備（二酸化炭素・窒素・ハロン）、自動火災報知設備、火災通報装置、ガスもれ火災通報設備）の記入例を解説しています。

この記事では、消防用設備等を工事する際に提出する「通称、着工届」と「軽微な工事の範囲」について、届出の対象になる設備や、いつまでに誰がどのような書類を添付して提出すれば良いかを解りやすく解説しています